大手企業が続々採用するツールとは？
WannaCryなどのウィルスプログラムによって近隣の企業が被害に遭っていることを受け、自社でも対策を急ぐセキュリティ担当の戸川。社長より、自社でも他社に倣って「標的型メール訓練」を実施するよう言われるも、どこの会社においてもありがちな「予算が無い」というネックから、実施に二の足を踏んでいた彼が、友人の青井から教えてもらった都合のいい解決方法とは・・・
標的型攻撃メール対応訓練実施キットとは？
2014年に日経BP社から出版された「すべてわかるセキュリティ大全」
こうした訓練の実施は、専門の業者に委託しないと実施できないと思われがちですが、標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、簡単に言ってしまえば、専門の業者が実施している「標的型メール訓練サービス」で使われているような道具・手法を、お客様が今お使いのパソコンで使える形にして、お客様ご自身で標的型メール訓練を実施できるようにしたものです。
キットは買い切り型なので、『標的型メール訓練サービス』を利用する場合のように、１回の訓練実施毎に費用が発生したり、訓練実施対象者数に応じて費用が増えるといったことがありません。これはとても重要なポイント。
フルカスタマイズの訓練サービスと比べても遜色のない訓練が実施できるのに、かかるコストは低額の訓練サービス以下といった、自社内製方式であるがゆえの特長から、訓練実施に大きな予算が割けないお客様はもちろんですが、グループ会社を幾つも抱える企業様や、様々なパターンで訓練を実施したいと考える企業様、また、顧客からの頼みで訓練実施の代行をしたいと考えているシステム開発会社様など、既に様々な業種にわたる多くの企業様、自治体様に、キットをご活用いただいています。
標的型攻撃メール対応訓練実施キットがあれば、予算をかけずに最適な標的型メール訓練が実施できます！
他社が標的型メール訓練を実施しているからウチもやらないと。と思っても、訓練を業者に外注すれば、会社の規模に応じて、安くても数十万円、高ければ数百万円といった金額を請求されてしまうものです。それも、たった１回訓練を実施するだけで。です。
さすがに数百万円ともなると、自社で訓練のためのシステムを構築したほうがいいんじゃないか。と考える会社もあると思いますが、システムを構築すると、その維持と保守に年間数十万円はかかり、新しい手口が登場してくるなどすれば、それらに対応するための改修費にまた、数百万円もの費用がかかることになるのは目に見えています。
もちろん、それだけの費用をかけても、得られるメリットが十分なものであるなら、そうした費用も必要な投資と考えることができますが、標的型メール訓練を実施したからといって、それで被害に遭うのを１００％防げるようになるか？というと、残念ながらそんなことはありません。
標的型メール訓練を実施すること自体は意義のあることであり、繰り返しての訓練実施は、従業員の意識向上に繋がる効果が期待できますが、とはいえ、そのために毎年、数十万円から数百万円もの費用をかけて良いのか？というと、予算を回すべきセキュリティ対策が他に幾つもあることを考えれば、お世辞にも妥当な予算の使い方であるとは言えないはずです。
幸い、標的型メール訓練は高額な機器がなければ実施できない。というものではありません。また、高度な技術を持った専門家がいなければ実施できない。というものでもありません。業者にわざわざお願いしなくとも、自分達の手でやろうと思えばできるものです。
ただ、ゼロから自分の手でやろうとすると、どうしても手間がかかる。だから、その手がかかる部分を、手がかからないで済むよう、ツールによって簡単にできるようにしたものが、標的型攻撃メール対応訓練実施キットです。
手がかからずに自分で標的型メール訓練が実施できるのなら、業者にわざわざ数十万円から数百万円もの費用を支払って訓練を実施するより、その費用を自身のスキル向上や、他のセキュリティ対策に回す方がよほど有意義な予算の使い方になると思いませんか？
コストをかけずに標的型メール訓練が実施できる「標的型攻撃メール対応訓練実施キット」は、御社にとって最適な訓練を実施するのに、大いに役に立つはずです。
あれこれ考えるよりも、まずは１時間、キットを試しに使ってみて下さい！
