なんだ、自分で攻撃メール訓練が実施できる方法、あったんじゃないか

実際に訓練を実施している現場のニーズから生まれた
攻撃メール訓練実施効率化の切り札

標的型メール訓練の実施に際しては、専門の業者に委託するという方法以外にも、自分の手で実施する。という方法があります。訓練なんて業者に委託しないと実施できないと思われがちですが、インターネットの仕組みに詳しい技術者がいる企業なら自前で実施することは十分可能であり、実際、自前でやっているという企業も少なからず存在します。

「標的型攻撃メール対応訓練実施キット」は、そんな自前で訓練を実施している企業が、訓練実施にまつわる作業を効率化し、いつでも・誰でも・簡単に訓練を実施できるようにしたい。というニーズから生み出されたツールが基になって開発された商品です。初めに技術ありきのシーズに基づいて生まれた商品ではなく、実際に訓練を実施している現場、それも、もう何年も前から何度も繰り返して訓練を実施している現場の高い要求に応えることを目的として生み出された商品。というのが、特筆すべき点です。

こんな技術を使えば、こんなことができますよ。という実験的な商品ではなく、現場が求めるものを実現することを課題とし、実際にその課題を解決するために開発された商品であるので、同じような課題を持っている企業であれば、まさに「これこそ我が社が求めていたものだ」と感じて頂けるはずです。既にこの商品によって課題を解決し、満足している企業があるからこそ、商品として販売されるに至った。というのは、この商品を使ってみようかどうか迷っている企業にとっては、第一歩を踏み出すための大きな安心材料の一つとなるはずです。

技術者不要、専用機材不要、専門知識不要
誰にでも使えるよう、面倒な作業はツールによって効率化

自前で訓練を実施している企業の場合、仕組みに詳しい技術者が自前でプログラムを作成し、実施結果のとりまとめを行っている。というのが通例でしょう。技術者であればこのようなことは朝飯前という人も多いので、苦もなくできると思いますが、そのような技術者が社内にいて、しかも、訓練実施に協力してもらえる。となると、実際にそれができる企業は限られてきます。技術者がいたとしても、所属部署が別だったり、他のプロジェクトに従事していて協力してもらうことは難しいというケースは、思う以上に多いものです。

キットではその点を十分考慮していて、技術者ではない担当者であっても訓練が実施できること。というのが、解決すべき課題の一つでした。自社内製で訓練を実施している企業の場合、技術者がプログラムなどを作成するのは良いとしても、その技術者が退職してしまったり、別の部署に異動となってしまうということはありえます。属人頼りで、特定の担当者がいなくなったら何もできなくなってしまう。というのでは、会社としては困ることになります。だから、属人頼りにならずに、誰にでも使えるものであること。というのは、キットを世に送り出す上ではクリアすべき必須の条件でした。

また、キットでは専用の機材が不要というのも、特筆すべきポイントの一つです。訓練を実施するのに専用のシステムが必要となると、設置場所やメンテナンスのことを考えなければなりませんが、訓練実施を企画する部署は情報システム部門とは別の部署であるというケースは多く、情報システム部門と協議するのは面倒だったり、予算が確保できないなどの理由から、専用の機材を持つのはハードルが高いという会社は意外と少なくありません。だから、キットでは専用の機材を用意するなどといった面倒なことはしなくて済むよう、中古のWindows7端末１台あれば、訓練が実施できるような仕組みを実現しています。これなら、情報システム部門と協議などしなくとも、担当者のパソコンだけで訓練が実施できる。ということになります。このような仕組みは、担当者にとってはとても嬉しい話なのではないでしょうか。

訓練の実施に必要なものがワンセット
これさえあれば訓練実施のPDCAサイクルが回せる

キットには訓練実施に必要なツール以外に、従業員向けの教育用ドキュメント、Webサイト用コンテンツデータ、従業向けアンケートのサンプル、訓練メール本文のサンプルといったものも含んでいます。訓練実施が初めてという担当者にしてみれば、単にツールだけ提供されても何もできない。というのが正直なところかと思います。訓練実施の準備はどのような手順で進めていけばよいのか？また、従業員に送付する訓練メールはどんな内容にすればよいのか？など、具体的に進めていこうとすればぶつかることになる壁は幾つもあります。この壁を乗り越えることが難しいために、専門の業者に訓練実施を委託する企業も少なくないと思いますが、キットではこうした壁を乗り越えられるよう、手引書やひな形など、必要となるもの一式が付属していますので、全く初めての訓練であっても、業者に頼ることなく、訓練実施準備を進めることができるようになっています。担当者にとっては、これはとても心強いのではないでしょうか？

従業員向けの教育資料などをゼロから作ろうと思ったら、かなりの時間と費用が必要となってしまいますが、既に完成されているものを手直しするだけなら、それほど手間はかかりません。特に気にならないようなら、そのまま使ってしまうという手もあります。これならばすぐにでも訓練を実施することも可能でしょう。実際、キットを購入して３日後に訓練を実施した企業様の例もあります。業者に委託した場合、業者によっては数か月の順番待ちとなるといった例もあるようですが、自前でやる方法ならばこのような話とは全く無縁です。自社の都合に合わせてやりたい時にやりたいように訓練が実施できる。まさに自社内製で実施することならではのメリットと言えるでしょう。

キットがあれば、図のような訓練実施のPDCAサイクルを何回でも回すことが可能だ。

年間４００万円以上のコスト削減に繋がった事例も
自社内製での実施こそ訓練実施の大本命

業者に訓練実施を委託した場合、訓練実施の対象となる従業員の数に応じて費用が嵩んでいくのが一般的です。このため、従業員数が数千名にもなる企業になると、１回の訓練実施だけで数百万円ものコストが出ていく計算になるります。幾ら訓練が有効な施策だといっても、毎年これほどのコストがかかるとなると、さすがにどの企業も考えてしまうのではないでしょうか。

そこで、このキットの登場というわけです。実際、キットを購入頂いている企業の多くは大企業で、ホールディングス会社など、何社ものグループ会社を抱える企業は特にコストメリットが大きくなるため、名前を聞けば誰もが知っている会社がキットを活用している事例は既に幾つもあります。業者に委託していた時は１回に４００万円くらい費用がかかっていたのが、キットを使うことで０円にすることができた。という企業様もありますので、セキュリティ対策費は青天井と言われる中にあって、これだけのコストメリットが得られるのものはそうないと思います。これだけのコストメリットが得られるのなら、選択肢として検討の俎上に載せない理由は無いのではないでしょうか？

本気で成果を出したい企業にこそ使って欲しい
攻撃メール訓練実施の決定版

安価でありながらも、標的型メール訓練の実施に必要なツールやドキュメントが揃った「標的型攻撃メール対応訓練実施キット」は、その値段だけを見てしまうと、たいしたことのない内容の商品と思ってしまうかもしれませんが、これがあれば業者として訓練実施サービスが開始できてしまうほど、訓練実施に必要なもの一式が揃った、他に類を見ない商品であり、実際、キットを使って顧客に訓練サービスを提供してよいかどうかを問い合わせてくる企業は少なくなく、キットを使って訓練実施サービスを始めている企業様も既に何社もあります。これだけでも、キットはなかなかに評価されている商品なのだなということが窺えるのではないでしょうか。

逆に、安価すぎて何か裏があるのでは？と勘ぐってみたくもなる方もいらっしゃるかと思いますが、キットの販売価格には裏があるわけでもなんでもなく、標的型メール訓練を当たり前のように実施する文化を広めたい、まずはとにかく、標的型メールについてきちんとした知識を備えた人を一人でも多く増やしたい。ということのために、あえて設定している価格で、近い将来には値上げすることを考えています。ですから、キットを手に入れるなら今がチャンスと言えます。

自社内製で訓練を実施するなんて無理無理。と考え、業者に委託するのも悪いことではありませんが、「標的型攻撃メール対応訓練実施キット_」では、実際に訓練が実施できるかどうかを確かめてから購入するかどうかを検討できる「無料モニター制度」をご用意しています。ですから、まずはこの制度を利用してキットが使えそうかどうかにチャレンジし、ダメなら業者に委託することを考える。ということにしても良いのではないでしょうか？

キットを使えばコストが大幅に抑えられるのだとしたら、それをみすみす逃してしまうのは惜しい話だと思いますし、上司や役員がキットの存在を聞きつければ、キットをなぜ検討しなかったのか？と言われるかもしれません。あなたが今、攻撃メール訓練の実施を検討している、また、これから検討しようかと思っているのでしたら、そんなことになる前に、ぜひキットに触れてみてはいかがでしょうか。

キットについてより詳しく知っていただけるよう、本サイトでは様々な情報をご用意しています。